講座紹介

看護の対象は、新生児（胎児）から高齢者までのあらゆるライフステージにある人々であり、どのような健康状態であっても、専門性を活かして看護を実践する責任がある。そのため、看護の構成概念である‘看護・人間・健康・環境’の理解を深めると共に、倫理的な側面にも配慮した看護を実践する能力を高めることが必要となる。また、人々に提供する看護ケア技術は、理論と実践から構成され、根拠となる最新の知見を基に、人々の‘安全・安楽・自立’を重視している。本講座では、これらに焦点を当て、看護の専門性とは何かを問いつつ、看護ケアが人々や看護師に与える心身への影響について教育研究を行う。

成人期にある人々の特徴をライフサイクルから捉え、心身機能、発達課題、家庭や社会の役割から健康障害や治療に伴う人間の反応を理解することは重要である。
急性・回復期の看護では、成人期にある人の周手術期における、生命、精神・心理的、社会的危機を踏まえた包括的なアセスメントの視点と援助方法、そして、生命の危機的状況から回復・社会復帰していくプロセスに必要な、具体的な看護と理論について、理解を深める必要がある。本講座では、これらに焦点を当て、手術を受ける患者とその家族の看護に関する課題に対して教育研究を行う。

高齢者への看護を展開するには、その人らしさを尊重することを基本とし、加齢や病気に伴う心身の変化に対応しながら暮らす高齢者自身を理解することが重要である。また、高齢者自身を深く理解するには、歴史的背景や個人の生活史を含めた高齢者の全体像を捉える必要があり、高齢者が有する力を引き出すコミュニケーション技術やアセスメントの視点、生活援助に関する理論等の知識が必要である。本講座では、高齢者の健康生活を支える看護の理論と実践に焦点を当てながら、身体拘束や認知症看護などの今日的課題についての検討や対策にも踏み込んだ教育研究を行う。

小児看護の対象は小児と家族であり、社会の変化の中で小児と家族が抱える健康課題を捉えて看護を行うことが求められる。そのため、小児看護学では、子どもの権利、子どもの身体的・心理的・社会的特徴、成長・発達の特徴、子どもと家族の健康を支える社会資源や制度などについての学修に重点を置く。また、子どもとの関わりを通して、成長発達に応じた日常生活の援助と集団生活における感染防止や事故防止のための環境調整についての理解を深めることも重要である。本講座では、子どもの成長発達と援助をはじめ、病気・障がいをもつ子どもと家族の看護の在り方について教育研究を行う。

母性看護学では、母性とは何か、母性及び母性看護学の基本的概念や、倫理的課題にアプローチする方法、看護実践の基盤となる理論とウィメンズヘルスなど、ライフサイクルにおける女性の健康課題について焦点を当てる。これらによって、母性看護の意義と役割、及び社会の変化に応じた母性看護の在り方について思考する能力を養うことを目指す。また、マタニティサイクルにある妊産褥婦と胎児、および新生児の健康状態を身体的・心理的・社会的側面から総合的にアセスメントし、家族機能・家族役割の変化と必要な看護援助について、理解を深める。本講座では、これら母性看護学に関わる様々な課題に対する教育研究を行う。

精神的健康を「身体的」「精神的、霊的（スピリチュアル）」「社会的」な視点から捉え、障害も生活を構成する一部であることの理解は、重要である。精神看護学では、人間の成長発達やライフイベントに伴うストレスが精神的健康に及ぼす影響や、危機に対する反応とプロセスについて修得し、人間のこころと行動について理解を深める。また、精神医療の歴史的変遷や日本における法制度の変遷と現状の課題、その対策について講義、演習、実習を通して学び、精神的健康の保持・増進のための、知識、技術を得るための教育研究を行う。

近年の在宅医療が必要とされる社会的背景を踏まえ、在宅看護の概念や目的、機能を理解することは重要である。在宅看護学では、①在宅で生活する対象と活動の場、看護活動の特性、②地域包括ケアシステムの観点から在宅看護を取り巻く制度、③退院支援から在宅療養生活の支援に関する多職種との協働・連携の重要性、④在宅看護における権利保障とリスクマネジメントの必要性などについての理解を深める。それらを踏まえ、講義、演習、実習を通して、在宅看護に必要な知識と支援技術について教育研究を行う。

地域看護は、地域で展開される看護実践の総称であり、様々な看護学領域の知識が必要とされ、また地域で生活する様々な健康レベルの人々を対象とするため、課題も多様である。地域看護学では、その課題対応のために、地域看護学の理念や歴史、地域看護活動を理解するための理論等の学修や、地域看護における、予防の視点からの、個人・家族・集団や地域全体の健康状態のアセスメント技術を学修する。さらに課題解決のための各種機関との連携・調整、保健・福祉・医療計画策定や組織作りなどの独特な活動展開や、活動の主な場である行政機関、産業、学校、地域包括支援センター等での具体的な実践技術について、教育研究を行う。